image SR-CF工法研究会
SR-CF工法



 

研究会の目的

阪神淡路大震災以来、既存建物の耐震補強は社会的な要請であり、居ながらにして施工可能な技術が求められています。本研究会は、これに応える技術として炭素繊維シートによる建築構造物の耐震補強工法「SR-CF工法」を開発し、(一財)日本建築防災協会の技術評価を取得しています。
本研究会は、この技術評価に基づいて、当該工法を広く社会に普及するとともに、品質を確保するための技術教育・調査研究を行うことを目的とするものです。

会員の構成 本会の会員は、理事会員および一般会員によって構成されています。
  ●理事会員:「SR-CF工法研究会」の発足時に参加をした企業
  ●一般会員:本会の目的に賛同して入会した企業


■研究会の組織と機能 組織図

総会: 事業計画・報告、決算報告
理事会: 研究会の運営、一般会員の入会審査
広報部会: 工法のPR
教育部会: 施工者教育、CFアンカー施工指導
技術部会: 技術データベース、案件技術指導
事務局: 会務の遂行

入会手続き要領 (平成16年2月26日掲載/PDFファイル 20kb) 資料を表示
施工(教育・指導)概要 (平成16年2月26日掲載/PDFファイル 20kb) 資料を表示
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  SR-CF 工法の概要
 
 
CFアンカーを併用することにより、炭素繊維シート補強のメリットである施工性・安全性・静粛性はそのままに、壁付き柱やスラブ付き梁・耐震壁にも、独立柱と同様に高い補強効果が得られます。
 
  公的認定
 
 
平成9年4月 補修補強工法研究委員会が発足
(委員長:森田司郎 京都大学名誉教授)
平成9年12月 独立柱の補強を対象としたSR-CF工法について
(財)日本建築センター「コンクリート構造評定・防災性能評定」を取得(建築基準法旧38条 67条の2)
平成10年7月 独立柱の補強を対象としたSR-CF工法について
建設大臣の一般認定を取得(建築基準法旧38条 67条の2)
平成11年10月 独立柱および壁付き柱の補強を対象としたSR-CF工法について
(財)日本建築防災協会の「技術評価」を取得(建防災発第1288号)
平成13年2月 梁および耐震壁の補強を追加したSR-CF工法について
(財)日本建築防災協会の「技術評価」を取得(建防災発第1399号)
平成18年2月 同上:(財)日本建築防災協会の「技術評価」を追加・更新(建防災発第1978号)(建防協2001年改訂版 RC耐震診断基準に準拠)
平成23年7月 同上:(財)日本建築防災協会の「技術評価」を追加・更新(建防災発第2762号)(建防協2009年改訂版 SRC耐震診断基準に準拠)
平成25年3月 同上:(一財)日本建築防災協会の「技術評価」を更新(建防災発第12118号)

建防災発第12118号
平成13年度 国土交通省国土技術開発賞受賞
平成14年度 日本材料学会技術賞受賞(CFアンカー)
2 0 0 4 年 日本建築学会賞(技術)受賞
国土交通省 新技術情報システム(NETIS:登録番号KT-010053-V)

注)(一財)日本建築防災協会の技術評価は下記の10社で取得
清水建設(株)、鹿島建設(株)、(株)コンステック、 ショーボンド建設(株)、新日鉄住金エンジニアリング(株)、大成建設(株)、(株)東邦アーステック、東レ(株)、新日鉄住金マテリアルズ(株)コンポジットカンパニー、三菱ケミカルインフラテック(株)
 
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